太陽光発電はクリーンなエネルギーとして急速に普及が進んできたが、寿命を迎えたパネルの行方は今後の大きな課題になる。一見するとシンプルに見える太陽光パネルだが、廃棄する上で少々厄介な事情を抱えているためだ。

25～30年後の大量廃棄に向けて、固定価格買取制度（FIT制度）の適用案件に廃棄費用の報告を義務化したことからも、不法投棄への警戒が伺える。

さらに、廃棄ばかりでなくリサイクルの可能性も出てきた。

寿命を迎える太陽光パネルの廃棄やリサイクルについて、現状と将来を見ていこう。

太陽光発電のパネル大量廃棄問題

2012年の固定買取価格制度（FIT）開始以降、急速に普及した太陽光発電は、廃棄に伴う不法投棄が懸念されている。太陽光発電パネルが寿命を迎える2040年頃から、廃棄物が大量に出ることが予想されているのだ。

とくに借地で事業を行うケースは、土地返還時の原状回復が義務づけられている。賃借期間を満了した時点で、ほとんどのパネルが撤去されるだろう。

まずは、太陽光発電パネルが大量廃棄される中で起こり得る問題を解説する。

最大の懸念は「不適切な処理」

太陽光発電事業が終了すれば、事業者は太陽光パネルを撤去しなければならない。大量に排出される廃棄物の処理にはコストがかかるため、そのまま放置されてしまう可能性があるのだ。

太陽光発電の売電価格は、あらかじめ廃棄費用を捻出できるように設定されており、売電収入の中から積み立てておけば問題ないはずだ。しかし、実際に廃棄費用を積み立てている事業者は少ないといわれている。

太陽光パネルの有害物質流出リスクも

不法投棄が問題となる大きな理由は、一部パネルに使用される原料にもある。太陽光発電パネルには、鉛やセレン、カドミウムなどの有害物質が含まれていることがあるからだ。

太陽光パネルを適切に処理しないと、有害物質や流出する危険性がある。土壌汚染を防ぐためにも、適切な処理が求められるのだ。

太陽光パネルに含まれる有害物質は一般に知られておらず、不適切な処理が懸念されている。

しかし、有害物質については、パネルメーカーからの情報が不足しているのが現状だ。太陽光パネルについて正しい情報が周知されなければ、知らずに有害物質を流出させてしまう可能性がある。

大量廃棄パネルが出るまでに、パネルメーカーの情報を注視しておこう。

太陽光パネルの適正処理に求められていること

太陽光発電パネルの廃棄処理は、メーカーや発電事業者、解体事業者などに責任が求められる。適正処理のために事業者が求められていることを解説していこう。

廃棄費用の積み立てと報告の義務化

太陽光発電の運用にあたっては、廃棄費用の積み立て状況を報告することが義務化された。廃棄物処理法では、太陽光発電の廃棄処理に関する責任は事業者にある。

そのため、不法投棄をすれば都道府県など自治体からの行政処分を受けることになるだろう。運用が終了した時点の機器が、有価物なのか廃棄物であるのかを明確にしておくことも必要だ。

従来では、廃棄費用の積み立ては事業者が自主的に行うこととされてきた。運用中でも、事業者の届け出や国の調査といったものは行われてこなかったという経緯がある。

しかし、2018年7月から、FIT認定を受けた事業者は廃棄費用の積立計画や進捗状況を報告することが義務化された。事業者は、事業終了後の廃棄費用を想定し、毎月の積立金額を明らかにしなければならない。

手間に感じるかもしれないが、事業終了時に新たな予算を組むことなく、太陽光パネルを適切に処分できるようになるだろう。

太陽光パネルの有害物質に関する情報収集

有害物質に関する情報は、廃棄後に有害物質の流出や拡散が起こらないよう積極的に提供される必要がある。そのために、太陽光発電協会は2017年12月にガイドラインを策定した。

このなかで、協会は太陽光発電パネルのメーカーや輸入販売業者、産業廃棄物処理業者に対し情報の開示を行うことを求めている。

製品の名称、基準値を超える有害物質の種類、含有部位などは各パネルメーカーでのウェブサイトで確認できる。過去の製品については、2012年度以降を目安に情報掲載すると示された。

事業者にとってはパネルメーカーを選ぶとき、有害物質の少ない製品を選ぶことで廃棄費用抑制につながる可能性もある。部材選びの考え方が、初期費用だけでなく、廃棄コストを視野に入れるようにシフトすることもありえるだろう。

リサイクルに向けた検討も

寿命を迎えた太陽光パネルに残される資源がある。これを求めてリサイクルも模索されているのだ。

太陽光パネルから回収できる資源は、高性能なガラスや電子機器、銀などとされる。リサイクルせず処分をした場合には、年230億～370億円相当の有用な資源が未回収になる見込みだ。

ただ、パネルには鉛などの有害物質も含まれているため、費用面ではリサイクルよりも埋設処分した方が安い。

太陽光発電の普及が進む欧州では、リサイクルを義務付けて回収体制を整えている。なかでも、ドイツでは使用済みモジュールの回収をメーカー負担で行っているのだ。

太陽光パネルを再利用するリサイクル・リユース企業も

太陽光パネルのリサイクルやリユースは、理想上のものではない。実際に事業として取り組む事業者を紹介しよう。

リユース品として再利用

太陽光パネルのリユースを事業として行っている企業が、長野県の「ネクストエナジー・アンド・リソース」だ。

同社は、太陽光発電のメンテナンスや洗浄作業などを行ってきた。パネル故障の原因を分析する独自の技術を持っている。

太陽光パネルのリユース事業へも2005年から取り組み、使用済みパネルを点検し中古品として販売している。事業終了で不要となった太陽光パネルは、簡易検査を経て買い取ってもらえるので利用をおすすめしたい。

買取後には、検査とパネルの状態に応じたランク分けが行われ、リユース品として販売される。専用の評価センターが併設され、検査済パネルの評価や情報については専用サイトで公表される仕組みだ。

衣料品としてリサイクル

パネル検査機器メーカーの「システム・ジェイディー」は、台湾のリサイクル企業や商社と協力し、太陽光発電パネルのリサイクル事業を始めると発表した。

この企業は、太陽光発電パネルや半導体の廃棄で発生するシリコンを、「ケイ素繊維」として再利用する技術を開発している。ケイ素繊維は耐熱性や保湿性に優れた繊維で、スポーツウェアやダウンジャケットの中綿など、衣料品の材料として再利用が可能だ。

コストパフォーマンスも高いのが特徴で、廃棄問題が懸念されている太陽光パネルを再利用できる優れた方法と言える。

太陽光発電事業終了後も資源として再利用が可能

太陽光発電は、廃棄の際に資本費の5％程度の廃棄費用がかかるとされている。しかしながら、太陽光パネルの寿命とされる年数が経過し発電性能が減少したあとでも、十分に資源として再利用できる可能性があるのだ。

日本企業の高い技術によって、すでに太陽光発電パネルのリサイクルやリユースは進められている。世界的にも、今後は太陽光発電の有効活用は推進されていくだろう。太陽光パネルの再利用は、懸念されている大量廃棄問題に対する有効な解決手段として期待されている。